がんに対する正しい知識を学ぶ「がん教育」が、各地の学校で始まっている。検診への理解が進むことや、がん患者やがん治療に偏見を持たないようにすることなどが期待されている。　（佐橋大）

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　三重県亀山市の亀山中学校では１０月、保健体育の一環で３年生が、がんを学んだ。大腸がんの手術もする外科医で、三重大大学院医学系研究科講師の井上靖浩さんが、がんで亡くなる人が年々増えていることや、喫煙などの生活習慣によってがんになる可能性が高まることを伝えた。「ならないようにと思っていても、なってしまうのががん。早期発見が大事。早く見つければ、治る確率も高まる」と、検診の必要性を訴えた。

　続いて、上咽頭がん経験者で法務省津保護観察所社会復帰調整官の荒木求州（もとくに）さん（３９）が「２０歳でがんになった。そのとき、親に言えなかった。知識がなく、がんになったら死ぬと思っていたから」と語った。「がんに関して自分の思いを言葉にするのには勇気が要る。皆さんは話しやすい雰囲気をつくって」と呼び掛けた。生徒たちは「いい生活習慣を心掛けたい」などと感想を述べていた。

　長野県佐久市の佐久平総合技術高校でも、１年生に授業があった。内容は、がんの現状や予防について。池田みすゞ養護教諭が、身近な人にがん検診を勧めるとしたら、どうするかと生徒たちに課題を与えた。生徒たちは、父親や祖母らを想定し、考えた。

　厚生労働省によると、がんは１９８１年から死因の第１位。生涯で２人に１人がかかり、昨年は３７万１３１人が亡くなっている。一方、がん検診の受診率は欧米諸国に比べ低い。

　がん教育の推進は、国が２０１２年度に定めた「がん対策推進基本計画」に盛り込まれている。現在、小学校高学年、中学３年、高校の保健で、生活習慣病の一つとしてがんを扱っているが、同計画は「理解を深めるには不十分」と指摘した。文部科学省は、学校でのがん教育を１７年度以降、全国で実施する目標を立て、それに先立ち、１４年度からモデル事業を開始。１６年度は２４道府県の１３７の小中学校・高校で実施し、講師料などを負担して、授業の内容や効果を研究している。

　同省健康教育・食育課の鶴原寛之係長は「検診受診率の向上や、がんになりやすい生活習慣の改善、患者への誤ったイメージの払拭（ふっしょく）につながれば」と話す。

　三重、長野両県の授業は、いずれもモデル事業だ。三重県では昨年六校で実施。授業の前後で、がん検診を受診年齢になったら受けようと考える児童・生徒の割合が６４％から８５％に上昇。「がんになっている人も過ごしやすい世の中にしたい」と考える割合も６２％か８７％に上がった。

　長野県の授業は、文科省が今年４月に作った補助教材を使った。内容が専門的になりすぎず、科学的な根拠を持った標準的な中身になるよう工夫されている。モデル校の一部で使ってもらいながら改善する。