マックスバリュ中部　再雇用の受け皿にも

　食品スーパーのマックスバリュ中部（名古屋市）は、パート従業員の定年を現行の６５歳から７０歳に引き上げる。人手不足の解消や仕事を熟知するベテランを生かすためで、３月１日から適用する。

　スーパーがひしめく名古屋市内では人手不足が特に深刻。景気回復により求人を出しても応募者がいないケースも出始めたという。このため有能なパートに限り６７歳まで再雇用をしてきたが、就業規則を改正し雇用できる年齢を７０歳に引き上げる。

　定年延長に伴い６９歳まで新規雇用が可能になる。スーパー業界ではパート従業員の定年を６５歳に設定している企業が多く、マックスバリュはほかのスーパーからの転職も想定。高齢者の受け皿としての役割も担う。

　立川祐司人事総務本部長は「店長にとっては元気に働けるにもかかわらず、定年で退職するのはもったいない。雇用の確保が一番大きい」と説明する。６５歳以上の従業員を増やすことで高齢者の視点に立った店舗づくりにも生かしたい考えだ。望月俊二経営管理本部長は「同世代の従業員が同じ目線で商品やサービスを見ることも必要になる」と述べる。

　再雇用制度を使い津城山店（津市）で働く後藤まつ子さん（６６）は、マックスバリュの源流の一つに当たる「主婦の店」以来、勤続年数は２６年におよぶ。鮮魚売り場で切り身や刺し身の調理業務などに当たり、１日５時間の立ち仕事を続けている。後藤さんは「この年でも社会の一員として必要とされるのはうれしい。健康であれば７０歳まで働きたい」と意気込む。

　マックスバリュは愛知、岐阜、三重、滋賀県に計１１２店舗を持ち、１月末のパート数は全従業員の７割を占める約７２００人。このうち今後３年間で６５歳を迎える従業員数は約８００人に達する。（小野谷公宏）